医療機関のIT化が進む中、患者様の診療情報を記録してきた「カルテ」の在り方も変化してきました。

各病院で管理していた紙カルテから、情報を一元化し共有出来る電子カルテへと、運用形態が見直される流れになってきています。

日本社会ではまだ普及率も低いですが、地域医療のシステムを連携させるために必要な要素として、電子カルテ導入が推進されています。

従来の病院やクリニック機関では紙カルテでの管理・運用を行っており、情報共有の際にはカルテを搬送していました。最近は紙カルテと電子カルテの併用運用も増えていますが、患者様の診療情報が用紙とデータに分散されることにより、事務作業の手間が増えてしまうマイナス要素も出てきました。

導入が推進されている電子カルテは、医師の入力業務の増加に加え、故障時の診察状況を気にする医療機関も多く、今の日本では未だ導入率が低いのが現状です。

しかし「診療業務の効率化」や「患者様との円滑なやり取り」が電子カルテの強みです。導入された際には、従来のカルテ保管庫が不要になり、受付・会計時間が短縮されるなど、効率化を図ることが出来ます。患者様が施術を受ける病院を変更するときも、過去の診察データをスムーズに開示出来るようになります。電子カルテが導入されると記録の一元化や連携など、医療の質は高まると予想されています。

日本社会は高齢化も進んでおり、病院や診療所などの医療機関での介護・医療も大きな課題を抱えています。

在宅医療も見直されている中、電子カルテはネットワーク接続さえすれば、患者様の自宅や院外関係なく、カルテの閲覧と入力が出来るのが魅力と言えます。在宅医療に関わる多業種スタッフ間での患者様の情報共有はもちろん、医療サービスの充実や発展に役立つとされ、効果が期待されています。

電子カルテは、地域医療連携システムの繋がりを強めるのに欠かせない存在と考えられるからこそ有用性は高く、システム構築も推進されています。

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